この記事でわかること
- e-Arrival Card(電子入国申告書)が何なのか、なぜ必要なのかがわかる
- K-ETAとの違いと、自分にどちらが必要なのかが判断できる
- 申請前に準備しておくもの4点がわかる
- 登録手順を8ステップで迷わず進められる
- つまずきやすい「滞在先」「連絡先」の書き方がわかる
- 気をつけるべき偽サイトの見分け方がわかる
渡韓の準備をしていて「e-Arrival Cardって何?K-ETAとは違うの?」と混乱した方、たぶんかなり多いと思います。名前が似ているうえに制度が短期間で切り替わったので、無理もありません😅
結論から言うと、2026年に韓国へ行く日本国籍の観光客は、K-ETAではなくe-Arrival Cardの登録が必要です。この記事では、その理由と登録手順を、つまずきやすいポイントまで含めて整理しました。実際に手順を追ってみたところ、準備さえしておけば5分ほどで終わる作業でした。
e-Arrival Cardとは?紙の入国カードはもう廃止されました
e-Arrival Card(電子入国申告書)は、これまで機内で配られていた紙の入国カードをオンライン化したものです。韓国政府が2025年2月24日から運用を開始しました。
しばらくは紙とオンラインのどちらでも選べる移行期間がありましたが、2025年末をもって紙の入国カードは廃止されました。そのため2026年現在は、対象となる人はオンラインでの事前申告が事実上必須になっています。
書く内容自体は紙のカードとほとんど変わりません。手続きが増えたというより、記入する場所が機内から自宅に移っただけ、と考えるとわかりやすいと思います。
K-ETAとの違い|結局どっちが必要?
ここがいちばん混乱するところなので、表で整理します。
| K-ETA | e-Arrival Card | |
|---|---|---|
| 正式名称 | 電子渡航認証 | 電子入国申告書 |
| 役割 | 渡航してよいかの事前審査 | 入国カードの提出 |
| 日本国籍の場合 | 2026年12月31日まで免除 | 必要 |
| 費用 | 有料(申請する場合) | 無料 |
| 申請できる時期 | 渡航の72時間前まで | 到着日を含む3日前から |
| 有効期間 | 取得から3年 | 提出から72時間 |
ポイントは「どちらか一方があればいい」という関係だということです。日本を含む22か国・地域の渡航者はK-ETAが免除されているので、その代わりにe-Arrival Cardを出す、という整理になります。
逆に言えば、有効なK-ETAをすでに持っている方は、e-Arrival Cardの提出は不要です。K-ETAの有効期間は取得から3年なので、以前に取得したことがある方は一度確認してみてください。
2027年以降はどうなる?
K-ETAの免除措置は2026年12月31日までとされており、2027年以降の扱いは現時点で発表されていません。年末年始をまたぐ渡航や、来年の遠征を計画している方は、必ず出発前に最新情報を確認してください。
申請前に準備するもの4点
入力を始めてから「あれ、これ何だっけ」と止まるのがいちばん面倒なので、先に手元にそろえておきましょう。
- パスポート/写真をアップロードするので、実物を手元に用意します
- 航空券の予約画面/便名と到着日、帰りの便の情報も使います
- ホテルの予約確認書/滞在先の住所を入力するために必要です
- メールアドレスと電話番号/申告番号がメールに届くので、受信できるものを用意します
アプリのインストールは不要で、スマホのブラウザだけで完結します。
登録手順|8ステップで完了します
- 公式サイトへアクセスする/トップページで言語を選びます。最初は英語表示になっていることが多いので、日本語に切り替えてください
- 申告の種類を選ぶ/1〜9名までなら「個人申告」を選びます。10名以上の団体は「団体電子入国申告」です
- 利用規約に同意し、メールアドレスを入力する/入国審査に関わる大切な情報が届くので、必ず本人が受信できるアドレスにします
- パスポート情報を登録する/写真をアップロードすると、多くの項目が自動で入力されます
- 入国・出国のフライト情報を入力する/便名と日付を予約画面から転記します
- 入国目的を選ぶ/観光目的なら該当する項目を選択します
- 滞在先・連絡先・職業を入力する/ここがいちばんつまずきやすいので、次で詳しく説明します
- 内容を確認して提出する/QRコードと申告番号が発行されます
なお2026年5月6日からは、提出時に認証コードを使った確認手順が追加されています。画面に表示された数字を入力する形式なので、難しいものではありません。

つまずきやすい入力項目
パスポート写真のアップロード
顔写真のページを撮影してアップロードします。このとき、ページ下部にある機械読み取り用の文字列(下線のように見える部分)まで、きちんと画像に収めるのがコツです。ここが切れていると自動読み取りがうまくいきません。
滞在先の住所
ホテルの予約確認書に書かれている英語表記の住所を、そのまま入力するのが確実です。自分で翻訳して入れるより、予約サイトの表記をコピーしたほうがトラブルになりません。
複数のホテルに泊まる場合は、最初に泊まる宿の情報を入れておけば問題ありません。
連絡先
日本の携帯電話番号で構いません。国番号を選ぶ欄がある場合は、日本の「81」を選び、最初の0を除いた番号を入力します。
赤い「*」がついている項目は必須入力です。埋めないと次の画面に進めないので、飛ばさないよう気をつけてください。
提出後にやっておくこと
提出が完了すると、QRコードと申告番号が発行されます。必ずスクリーンショットを撮って保存しておいてください。
現地の空港では通信状況が読めませんし、到着直後はスマホの電池も心もとない状態になりがちです。画面を出そうとして焦る展開を避けるためにも、画像として手元に残しておくのが安心です。
もうひとつ大切なのが有効期限です。申告書を提出してから72時間以内に入国しないと、その申告は無効になります。フライトが大幅に変更になった場合などは、登録し直しが必要になる可能性があるので覚えておいてください。
【重要】偽サイトに注意してください
これは強くお伝えしたい点です。e-Arrival Cardの申告は完全に無料ですが、公式を装って手数料を請求する偽サイトの存在が確認されています。
実際に「代金の支払いが発生した」「正式な手続きではなかったため入国できなかった」といった被害事例が報告されています。
- 公式サイトのURLは https://www.e-arrivalcard.go.kr です(韓国政府のドメイン「go.kr」がポイントです)
- 支払い情報やクレジットカード番号を求めるサイトは公式ではありません
- 検索結果の上位に広告として偽サイトが表示されることがあるので、URLを必ず確認してください
「無料のはずなのにお金を求められた」と感じたら、その時点で手を止めてURLを見直しましょう。
提出が免除される人
次に当てはまる方は、e-Arrival Cardの提出が免除されます。
- 有効なK-ETAを持っている方
- 外国人登録証を持っている方
- 自動出入国審査(SeS)に登録済みの方
頻繁に渡韓する方は、SeSに登録しておくと毎回の申告が不要になり、自動化ゲートも使えるようになります。年に何度も遠征する方は検討する価値があると思います。

よくある質問
- e-Arrival Cardはいつから申請できますか?
韓国到着日を含む3日前から申請できます。たとえば1月31日に入国する場合、1月29日・30日・31日の3日間が申請期間です。韓国に到着したあとでも、入国審査を受ける前なら申告できます。
- e-Arrival Cardは有料ですか?
完全に無料です。公式サイトは https://www.e-arrivalcard.go.kr で、支払い情報を求めるサイトは公式ではありません。手数料を請求する偽サイトによる被害が報告されているので、URLを必ず確認してください。
- 家族の分もまとめて申請できますか?
1人の申告者が最大9人までまとめて申請できます。10名以上の団体の場合は「団体電子入国申告」を選択してください。
- K-ETAとe-Arrival Cardは両方必要ですか?
両方は必要ありません。日本国籍の方は2026年12月31日までK-ETAが免除されているため、代わりにe-Arrival Cardを提出します。逆に有効なK-ETAをお持ちの場合は、e-Arrival Cardの提出が免除されます。
- 滞在先が決まっていない場合はどうすればいいですか?
申請は到着日を含む3日前からなので、その時点では宿泊先が確定しているはずです。複数のホテルに泊まる場合は、最初に宿泊する宿の情報を入力すれば問題ありません。予約確認書の英語表記をそのまま転記するのが確実です。
まとめ|航空券を取ったらリマインダーを設定しておく
e-Arrival Cardの登録自体は、準備さえしておけば5分程度で終わる簡単な作業です。難しいのは手続きではなく、「出発前日に忘れずにやること」のほうだと感じました。
申請できるのは到着日の3日前からなので、航空券を予約した時点でスマホのリマインダーに入れておくのがおすすめです。渡韓準備の全体像についてはK-POP遠征完全ガイド、持ち物については渡韓ペン活 持ち物チェックリストにまとめています。運営者については当サイトについてのページをご覧ください。
※本記事の情報は2026年9月時点のものです。制度や運用は変更される可能性があるため、渡航前に必ず韓国法務部の公式サイトで最新情報をご確認ください。









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